新潟県出身。早稲田大学人間科学部スポーツ科学科卒後、1999年9月に渡米。University of Pittsburghにて学士、ATC取得。Ohio Universityにて修士号取得。
現在はBrigham Young Universityにて野球部の担当である。
※MS:大学院修士課程修了
※ATC:全米アスレティック・トレーナーズ協会認定アスレティック・トレーナー
前回に引き続き、ブリンガムヤング大学の上松大輔氏にピッツバーグ大学時代に自らが体験した学部レベルでのアスレティック・トレーニング教育について語っていただく。
アメリカのアスレティック・トレーニングの教育制度の最大の特徴は、現場に常にロールモデルとなる指導者(ATC)が存在することと、様々な現場に適応できる有資格者を養成することを大学が明確に意識していることであり、私はこの2点が大きな長所ではないかと感じました。
日々の現場実習において、学生は指導者から現場で使用される治療テクニック・スキルを学ぶだけでなく、授業では教えられない部分、服装や選手・コーチへの接し方などを含めたアスレティック・トレーナーとしての「プロフェッショナリズム・職業倫理」を膨大な量に及ぶ実習時間を通して教え込まれていきます。新しくプログラムへ入ってきた学生が、プログラムに在籍している上級生やスタッフの振る舞いを見ながら、知らず知らずのうちにそれらを自分の中へ吸収していくことができる環境が提供されています。誤解を恐れずに言えば、それぞれの現場の指導者であるATCに弟子入りするようなシステムがカリキュラムの中に組まれています。その師匠となるATCは一人ではなく、学期毎の担当スポーツの変更によって、複数のATCのもとで指導を受けることになります。その新たな師匠のもとでの経験は、それまでに培ってきた経験を相対化していくと同時に、それぞれの学生の中に独自のアスレティック・トレーナー像の構築を促すという、非常に効果的な実習時間となっていると思います。
日本の大学において現場の指導者不在のために大きな苦労を味わった私にとっては、現場の指導者の存在する実習経験が非常に貴重なものに感じられたのを覚えています。
(*今回NATAの行った教育改革ではこういった「師弟関係」が一つの批判・改革の対象となった側面があるのですが、それについてはまた別の機会に触れさせていただきたいと思います。)
私の学部教育の経験を通じて強く感じたことの一つに、アメリカのアスレティック・トレーニングプログラムは、単に資格取得に留まらず、様々な現場に適応できる有資格者を養成することを目的としているということがあります。学生が資格所得後、就職先で想定される職責・職場環境に適応できるよう、様々な実習現場を大学が提供するよう意識しています。というのも、一言でアスレティック・トレーナーといっても、アメリカにおけるその職場はプロスポーツから、高校、大学、クリニック、スポーツジムなど多種多様に及びます。当然、同じアスレティック・トレーナーという職業名を持ちつつも、これらの現場において求められる職責は大きく異なってきます。
私が学んだピッツバーグ大学では、現場の実習先には、ピッツバーグ大学の各種運動部の他に、大学病院付属のクリニック、近隣のNCAA3部に所属する私立大学(1部所属の大学に比べ運動部の活動規模が小さい)、そしてNFLのピッツバーグ・スティーラーズが含まれています。
職場環境そして職責の多様性を表す格好の例として、ピッツバーグ大学のフットボール部は、担当であるATC3名、学生5・6名がアスレティック・トレーニングスタッフとしてサービスを提供しています。そして、すべての練習・試合では、チームドクターとして整形外科医が帯同するとともに、内科医などは電話にてすぐにコンタクトが取れるようになっています。栄養士やスポーツ心理学者のカウンセリングが必要に応じて受けられる他、ホームゲームでは救急救命士、膝専門の整形外科医、肩専門の整形外科医の他に、内科医などを含め、医師4・5名が帯同します。また、他のNCAA1部校同様、レントゲン施設はスタジアム・練習施設に付帯され、MRIも当日、遅くとも翌日には撮影できるサポートシステムが確立されています。それに対し、提携先のNCAA3部に所属する私立大学では、チームドクターは週に1度トレーニングルームで、すべての部を対象にクリニックを開くのみで、フットボールの試合においても電話連絡による自宅待機という契約になっています。このように、それぞれの職場環境の違いによって、アスレティック・トレーナーに求められる職責が大きく異なることが起こりえます。そのため、卒業後の様々な就職・活動環境に適応できるよう、アスレティック・トレーニングプログラムは、学生の担当スポーツを学期毎に変えるだけでなく、実習先となる職場環境も多様なものにすることによって、様々な現場の要請に応えることができる汎用性ある資格者を養成することを目的としているように感じました。
次回『Ohio University・大学院教育』は2月7日にUP予定